教育プログラム・コース
- 1.大学コンソーシアム学都ひろさき多職種連携型プログラム
- 2.多職種連携型地域防災医療人育成プログラム
- 3.DXへの対応力を身につける遠隔医療コミュニケーション
- 4.へき地とキャンパスの二拠点生活で学ぶ地域基盤型医学教育プログラム
大学コンソーシアム学都ひろさき多職種連携型プログラム
大学名 | 弘前大学・弘前学院大学・弘前医療福祉大学 |
---|---|
取組む分野 | 多職種連携、総合診療 |
対象者 | 弘前大学医学部医学科学生、弘前学院大学学生、弘前医療福祉大学学生 |
対象年次 | 1年次 |
養成すべき人材像 | 多疾患併存や健康格差などの不確実性のある要素を含む事例について、自身の将来の専門性に関わらず、多職種で複合的な協力を行い患者や生活者を総合的に診ることができる人材 |
教育内容の特色等 (新規性・独創性) |
同一市内の複数の医療系私立大学と国立大学医学部学生が合同で多職種連携を学ぶことに新規性がある。これらの学生は将来的に、同じ医療機関で医療専門職として勤務する可能性も高く、将来的な実診療での多職種連携の質向上に寄与できる。 |
指導体制 | 弘前大学医学部(医学科・保健学科)教員、弘前医療福祉大学教員、弘前学院大学教員が指導する。 |
開始時期 | 令和5年10月 |
多職種連携型地域防災医療人育成プログラム
大学名 | 弘前大学 |
---|---|
取組む分野 | 救急医学、災害医学、総合診療医学、多職種連携 |
対象者 | 医学部医学科、及び保健学科学生 |
対象年次 | 1年次 |
養成すべき人材像 | 地域防災に関する知識を持ち、災害やパンデミックが生じた際には防災士として地域活動でリーダーシップを発揮できる人材 |
教育内容の特色等 (新規性・独創性) |
弘前大学は被ばく医療・複合災害に対応できる医療人育成を重要な使命と定めている。本プログラムは防災に関する地域からのニーズへの対応を強化するために、弘前大学医学部の全学生が防災士の資格を取得可能なコースを新規に設定する。このような資格取得を大学の授業と連動して運用する事例は全国的にも希少であり、災害に強い地域社会貢献にも寄与する大学政策としても重要である。これらの新規性のあるプログラムに多職種連携の要素を組み込みコース運営することは独創的である。 |
指導体制 | 令和4年度に新設された弘前大学災害・被ばく医療教育センターの専従教員が指導する。 |
開始時期 | 令和5年4月 |
DXへの対応力を身につける遠隔医療コミュニケーション
大学名 | 弘前大学 |
---|---|
取組む分野 | 遠隔医療、へき地医療、デジタルトランスフォーメーション、救急医学 |
対象者 | 全医学部医学科生(地域枠学生、一般枠学生) |
対象年次 | 1年次~6年次 |
養成すべき人材像 | 効果的なコミュニケーションを通じて遠隔診療を実践できる医療人 |
教育内容の特色等 (新規性・独創性) |
遠隔医療について、そのテクノロジーの基礎的知識の習得から臨床実践までを系統的に教授する医学教育プログラムは日本国内で確立していない。本プログラムは低学年のデジタルテクノロジーのリテラシー習得から高学年の臨床現場での遠隔医療実践まで体系的に学ぶことを目的とするものであり独創性がある。 |
指導体制 | 遠隔医療に関連する情報科学技術に関して医学科教員および学外講師が講義を担当する。弘前大学臨床系教員と学外実習施設臨床教授等が連携し、遠隔医療の実際を指導する。 |
開始時期 | 令和5年4月 |
へき地とキャンパスの二拠点生活で学ぶ地域基盤型医学教育プログラム
大学名 | 弘前大学 |
---|---|
取組む分野 | 地域医療、公衆衛生、総合診療 |
対象者 | 医学部医学科生(地域枠学生) |
対象年次 | 1年次~6年次 |
養成すべき人材像 | 地域社会の問題を自らフィールドワークで同定し、医学部で履修した知識を活用して問題解決できる地域医療のリーダー |
教育内容の特色等 (新規性・独創性) |
医学生の地域医療への動機づけを高める方法は、そのフィールドに学生が基盤を置くことである。コロナウイルス感染症を契機に医学部の講義の多くの要素をオンラインに移行可能なことが広く認識されたが、医学部の授業の中には基礎実習などのオンサイトでの学習が必須なものがある。二拠点学習は、その問題への解決策となる。オンサイト学習が必要な科目はキャンパスで学び、それ以外の学習は、オンライン学習を最大限に生かし、地域を基盤に生活しながら学ぶ二拠点生活は新規性に富む。 |
指導体制 | 弘前大学医学部医学科教員、学外臨床教授などが指導する。本プログラム参加学生全員に、本事業専従教員を中心にメンターを配置し、毎月振り返りおよびメンタリングを行い学習状況の確認を実施する。 |
開始時期 | 令和5年4月 |